考える主婦

専業主婦になりたい」と考える女性向けの、専業主婦になる方法を調べてみました。

その現実は思ったより厳しく、金銭面だけでなく男性側の理解についても超えなければいけない壁があるようです。

調べれば調べるほど、男性側は「共働きが良い」と考える人が多い印象が強まりました。特に、「働きたくない」という理由だけなら、専業主婦は反対、という声が多かったです。

では、そんな厳しい中でどうすれば専業主婦になれるのかをまとめました。

専業主婦になるための夫の年収目安

悩む夫婦

専業主婦になるためには大前提として、夫に一定以上の収入がある必要があります。

子どもがいないうちでも最低400~500万円は必要です。しかしこの年収だと、節約しながらの生活は避けられません。

2017年の総務省統計局の調べによると、2人以上の世帯が1ヶ月に消費する金額が約28万円です。月28万×12ヶ月=336万円と考えると、年収400万円世帯で専業主婦だと貯金はほとんどできません。

将来的に子どもが欲しいのであれば貯金をする必要があるので、この額では厳しいかと思います。

子どもが1人できたら最低年収600万円、2人目ができたら年収650万円は少なくともほしいところです。

日本の男性の平均年収

書類を持つ男性

実際の男性の年収データを、国税庁が2015年に調査した民間給与実態統計調査(PDF)で調べてみました。

日本男性全体の中で、約半数は年収300~600万円。30代前半の男性の平均年収は451万円、40代後半の男性は626万円です。

実際のところ、30代の男性と結婚する上では共働きをせざるを得ない現実が見えてきました。

ちなみに、一般的にセレブ婚に入る年収1,000万円以上の男性は7%ほどしかいません。

身近に高収入男性がいない場合は、セレブ婚に強い結婚相談所(誠心など)に入会するなどをしないと、そもそも出会う事自体が難しい割合かと思います。

専業主婦になる注意点も知るべき

チェックボックス

それでも専業主婦を目指したい場合は、専業主婦の注意点やリスクについてあらかじめ知った上で、対策をすることをおすすめします。

主なリスクは下記5点です。

■専業主婦の注意点

  • 男性の理解を得るのは大変
  • 日々の節約が必要
  • 夫婦でもらえる年金が少ない
  • 家事と子育てはハードワーク
  • 離婚後のリスクが高い

各注意点ごとに具体的に見ていきます。

男性の理解を得るのは大変

夫婦喧嘩

ネット上で男性の声を見ていると、「妻に専業主婦になって欲しい」と考えている男性は非常に少ない印象です。

■専業主婦に対する男性の声

「子どもができたら専業主婦になっても良い」

「パートやアルバイトには出てほしい」

「専業主婦なら、家事をすべてできるのは当たり前」

「共働きで一緒に将来に備えたい」

専業主婦になりたい理由が『働きたくない』からなら反対

自分だけの収入で妻を十分養える男性が少ないことを考えると、共働きで将来に備えたいと考える男性が多いことは納得できます。

さらに、今の会社員の収入は、従来の年功序列ではなく成果報酬型を採用する企業も少しずつ増えているので、将来の自分の年収が不透明という不安もあるかもしれません。

筆者が印象的だったのは、「働きたくないから専業主婦になりたい」という女性の意見への厳しい反応でした。

働くことがストレスになるのは男性も同じなので、女性だけが甘えた考えを持つことに抵抗感があるようです。

もしかしたら、仕事がハードな高収入男性の方が、厳しい考えを持っているかもしれません。

働きたくないから専業主婦になりたい、という思いが少しでもある人は、その素振りを見せないように気をつけねばなりません。

日々の節約が必要

悩む女性

専業主婦になるなら、夫に養ってもらう立場になるので、贅沢は禁物です。

前述の通り、セレブ婚でもない限りは節約しないと生活が苦しくなる現実もあるので、切り詰めて節約をすることが必要です。

筆者の友人でショッピングが趣味の女性が専業主婦になったのですが、自分の欲しい服を買えないストレスに悩んでいました。

もし自分で使うお金もある程度欲しい場合は、十分に貯金をした状態で結婚しなければなりません。

結婚前から節約生活を実践して、貯金を貯めておく方が良いかもしれません。

夫婦でもらえる年金が少ない

困った老夫婦

共働きに比べると、専業主婦の世帯は将来的にもらえる年金額が少なくなります。

2016年度の専業主婦の世帯の年金受給額は1ヶ月につき約22万円でしたが、共働き夫婦だと約31万円です。月9万円の差があると、老後の生活レベルもかなり変わってきます。

よって、専業主婦の世帯は日頃の節約だけでなく、老後に向けての貯金もしておく必要があります。

冒頭で紹介した通り、2人以上の世帯が1ヶ月に消費する金額が約28万円だとすると、老後20年を暮らすためにはどんなに少なくとも(月消費28万-年金22万)×20年=1,440万円以上の貯蓄が必要です。

家事と子育てはハードワーク

家事に疲れた女性

働きたくないから専業主婦になりたい、と心のどこかで思っている人は、専業主婦の方が楽なイメージがある場合が多いです。

しかし、家事をすべて引き受け、子どもができたら育児も行うとなると、実はとてもハードワークです。

特に子どもが生まれたばかりの時期は、数時間おきに起きる子どもを世話して睡眠不足になり、目が離せない中で家事もいつも通りこなさなければなりません。

家事に参加してくれる夫なら負担は減るかもしれませんが、高収入男性は仕事が多忙な人が多いので帰宅が遅いケースも多いです。

毎日、休みなく家事と育児に追われることでノイローゼになる女性もいるので、一定の覚悟は必要になるかと思います。

離婚後のリスクが高い

一人ぼっちの女性

厚生労働省の2015年人口動態統計によると、日本の離婚率は少しずつ上っており、年間で全国で22万組以上の夫婦が離婚しています。

年間の婚姻件数は約66万組なので、3組に1組の割合で離婚をしているという現実がある以上、離婚のリスクからも目をそらすことはできません。結婚=永久就職、の時代ではなくなっています。

専業主婦の場合、離婚をすると収入が0円の状態になってしまいます。

年齢が上がっていると再就職も難しくなり、子どもがいた場合はなおさら厳しくなってしまいます。

貯金が潤沢にあればしばらくは生活できるかもしれませんが、生活が一変する可能性があることは理解しておく必要があります。

夫の年収を増やすより、共働きの方がかんたんに世帯収入を増やせる

共働き夫婦

世帯収入を増やして生活を豊かにするためには、夫の収入を増やすより共働きになる方が簡単です。

夫が仕事で結果を出し続けても、何年後に年収が100万円アップするという確証はありません。妻がパート・アルバイトに出れば、年収100万円を確実を上乗せできます。

妻も正社員で働いている場合は、夫婦ともに年収300万円だったとしても世帯年収が600万円を超え、子どもの養育費の貯金をする余裕も生まれます。

その貯金や日頃の収入で子どもを保育園や幼稚園に預けることができれば、育児負担も減ります。

普段は保育園などのコミュニティの中で社会性を身につけさせ、お休みの日には親のたくさん愛情を注いであげるという育て方もいいと思います。

筆者のおすすめは、子どもができるまではまず共働き

家族

以上の情報から、筆者がおすすめするのは子どもができるまでは共働きしてみることです。

「子どもができたら専業主婦もOK」という意見もネット上で度々見かけるので、そういった人も含めると結婚相手候補が増えると思います。

しかし、気に留めておくべきなのは専業主婦を養える年収の男性は極めて少ないことと、自分が働く方が簡単ということです。

高収入の人を探して結ばれるのは狭き門ですが、人口減少によって求人倍率(1人あたりの求人件数)は年々上昇しています。

長く続けたいと思える仕事を探す方が、もしかしたら簡単かもしれません。

次は、結婚相談所と婚活サイトの比較記事です。