詐欺にあう前に!婚活サイトで危険な目に合わないための3つの心得

婚活詐欺

婚活サイトは出会い系とは違う、結婚をマジメに考える人が集まる場所です。
しかし、中には「相手の結婚したい気持ちを逆手に取って騙してやろう」と考える悪い人たちもいます。

婚活サイトは決して危険ではありませんが、一部の悪いユーザーによって、婚活詐欺の被害にあったという話もあります。

男性・女性ともに被害にあう可能性がありますので、油断せずに「知らない人と出会う場所」であることをしっかりと頭にいれておきましょう。

ここでは婚活サイトで危険な目にあわないために、婚活詐欺に関する情報をまとめてみました。

最も被害の多い投資用マンションの購入

最近ニュースなどで話題になっているのが、投資用マンションを購入させる婚活詐欺です。

具体的な手口は、婚活サイトで知り合った相手に対し、

  • 資産運用の方法
  • 節税対策

などと言って、マンション購入をせまります。

当然ですが、出会って最初の段階からこのような話は持ちかけません。
10回程度会って、あなたのことを信頼させてから、具体的な話を切り出します。

マンション投資による婚活詐欺の相談件数は5年間で85件にもなっており、女性の相談が男性の2倍以上となっています。つまり、騙されている人の多くは女性ということです。

なぜ見破れないのか

今この記事を読んでいるあなたは、「馬鹿げた話だ」と思うかもしれません。
しかし、実際に何人もの人が被害にあい、3,000万円以上のマンションを契約してしまうには、理由があります。

それはやはり、「結婚したい」という思いと、「相手(好きな人)に対する気持ち」です。
相手は詐欺師ですから、外見もかっこ良く(可愛く)、口も上手いです。

そのような相手といい感じになってしまうと、結婚したいと思う人にとっては、「これがチャンスかも?この人が運命の人かもしれない」と思って信じこんでしまいます。

マンションの購入という怪しい話を持ちかけられても、「断ったら嫌われてしまう」と思えたり、「好きな人だから最後まで信じたい」と思ってしまいます。

対策方法は?

対策方法として一番大切なのは、「マンション購入の話」をもちかけられた時点で徹底的に疑うことです。というよりも、普通の男性は投資用マンションの話などしませんから、そういう話が出た時点で、むしろ詐欺の可能性がかなり高くなるということです。

もう一つの対策としては、「何があっても絶対にお金を貸さないこと」です。
お金を貸すという行為は、よほど深い関係性でなければ成立しません。

婚活サイトで知り合った相手をすぐに信じ過ぎないことが重要です。

怪しいサイトに誘導する業者の存在

婚活サイトが危険だと言われる理由に、「サクラの存在」があります。
大きなサイトから小さなサイトまで、かならずついて回るのがサクラがいるのではないか?という噂です。婚活サイトとサクラの噂は切っても切れない縁なのかもしれません。

しかし、私がいろいろと調べてみたところ、当サイトで紹介している優良婚活サイトでは「サクラはいません」。(サクラがいないと言える理由はこちら

しかし、婚活サイトで多く見かけるのは「他サイトに誘導しようとする業者」の存在です。
婚活サイトに登録している業者は、私たち利用ユーザーの敵であり、婚活サイト運営者側の敵でもあります。

具体的な手口は、婚活サイトで知り合った相手に対して、

  • こっちのサイトで詳しい話をしませんか?
  • 無料で出会えるおすすめのサイトがあるよ

などと言って、別のサイトに誘導しようとすることです。

怪しい出会い系サイトに誘導されてしまうと非常に危険です。
そのサイトでお金を取られてしまう可能性もありますし、そういったところで知り合った人は、先ほど紹介した投資用マンションの購入を勧めてくる可能性が高いからです。

いずれにしても、最初はエキサイト婚活ブライダルネットといった大手が運営している安心の婚活サイトでまじめに結婚相手を見つけていたのに、いつの間にか名前も知らない、運営者もはっきりしないような怪しい出会いサイトに引きずり込まれてしまうことは危険です。

婚活サイトの多くは「通報機能」を備えてしまいますので、もし怪しい会員から変な誘いを受けた場合はすぐに通報ボタンを押して排除してもらいましょう。

まとめ

一部の悪い人たちの手によって、健全な出会いだったはずが、大きな被害を被ってしまうことになりかねません。

自分は絶対に大丈夫という思い込みは、婚活サイトを利用する上で一番危険です。
私は今までに婚活サイトでそういった勧誘は受けていませんが、常に注意を払うように心がけています。

投資用マンションを購入させられてしまったら、幸せな人生を掴むどころか、一気に転落の人生になってしまいます。少しでも怪しいと思ったら、国民生活センターに相談してお伺いを立ててみることをおすすめします。